英語研修
2022.12.22
英語人材が企業で求められる理由 | グローバル人材の養成方法もあわせて解説
日本企業が海外市場へ展開するためには、英語人材が必要不可欠です。海外企業と商談や外国人従業員と会話をするときに、英語人材がひとりいるだけで、コミュニケーションが円滑に進みます。
企業のグローバル化と人材不足が加速するにつれ、市場価値が高まる英語人材。「英語人材」と言うと、英語力に着目されがちですが、実は主体性や異文化理解力が必要不可欠となります。
このため、どのように英語人材を養成すべきか分からず、採用コストが予算を上回ってしまうと悩む研修担当者の方も多いのではないでしょうか。
本記事では、英語人材が企業に求められる理由と、グローバル人材を育てる方法について解説します。
そして、ビジネスで英語を使用するのならば、日常英会話を学ぶのではなく、ビジネス英会話から学ぶのが近道です。
ビジネス英会話は、日常英会話と比較して、フレーズにある程度型が決まっていることが多いですし、メールや会議など、自分が英語を利用するビジネスシーンのみに絞ったり、優先したりして効率良く学習することができます。
ビジネス英会話を学びたいなら弊社ビズメイツにお任せください。初心者から上級者まの幅広いレベルと様々なビジネスシーンに対応した豊富な教材をご用意しているので、従業員様の課題やの役職、業務に合わせた英語学習ができます。
なので、従業員様の英語学習の効果を早く出すことが可能です。また、Bizmatesでは初回に無料体験レッスンをご用意しており、レッスンの雰囲気を感じていただけるだけでなく、無料のレベル診断も実施しています。ぜひ一度、無料体験レッスンを受けてみてください。
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Contents
英語ができるグローバル人材が企業で必要とされている理由
少子高齢化による人口減少で国内市場が縮小するのを受け、より経済成長が見込まれる海外市場へ進出しようとする企業は増えています。海外進出には、海外企業との取引や、自社の外国人従業員とコミュニケーションが取れる英語人材が欠かせません。
「グローバル人材の育成･採用に関する調査2020」によると、グローバル人材の採用や育成を重要かと捉える質問に対して、企業や官公庁の約45.5%が「重要である」、14％が「大変重要である」と回答しました。
企業が海外展開をするために、今まさにグローバルな人材を養成することが求められているのです。
参考：第1部 特集 IoT・ビッグデータ・AI～ネットワークとデータが創造する新たな価値～
英語力以外にグローバル人材に求められる5つの素養
ビジネス英会話は、文法や単語、正しい発音の習得など、「英語力」を高めるだけでは「使える」状態になりません。
グローバルな環境においてビジネスで成果をあげるためには英語力を含めた５つの要素が必要であるとビズメイツは考えます。 グローバルな人材には、ベースとなる英語力以外に5つの素養が求められます。
世界で活躍するために必要な5つの素養
- LANGUAGE − ベースとなる英語力
- COMMUNICATION − 効果的なコミュニケーション力
- LEADERSHIP − 周囲を巻き込むリーダーシップ
- DIVERSITY − 異なる文化や価値観を受け入れるマインド
- PERSONALITY − 相手と信頼関係を築くための人間性
上記5点が求められる理由を3つにまとめて解説します。
英語力・コミュニケーション力・リーダーシップ
ビジネスにおいては、自分の考えや情報を正確に伝えることが重要。
そのため、まずはある程度の英語力が必要です。ですが、高い英語力は必要としません。中学3年レベルの英語力があれば十分です。
そして、英語力にプラスしてコミュニケーション能力が高いと、自分の考えや情報を正確に伝えることができます。相手の言語文化に配慮して、誤解を生まずに正しい表現ができると良いでしょう。
日本とヨーロッパ、欧米では、情報の伝え方や言葉の言い回しが異なります。ドイツやアメリカなどは、直接的な話し方をするローコンテクスト文化が好まれますが、日本は曖昧な表現を好むハイコンテクスト文化です。
たとえば、日本人は店員に営業されて断るときに「NO」と言わず、会釈や「考えます…」といって誤魔化すケースが多いです。しかし、欧米人の場合は「No thanks」のようにハッキリ断る傾向にあります。
上記のような文化の違いも理解し、相手をリスペクトする姿勢でコミュニケーションをとることで、お互いの齟齬を予防できます。
そして、企業の研修等でよく耳にするのが「リーダーシップ力」です。
リーダーシップ力を発揮するためには、周囲を上手に巻き込み、チームをまとめる能力が必要になります。
そのための土台としても、前述した英語力、そして特にコミュニケーション能力が大事になってきます。
異なる文化や価値観を受け入れるマインド・相手と信頼関係を築くための人間性
グローバル化の加速に伴い、異文化への理解と日本人としてのアイデンティティーを双方に理解することが重要視されています。
自文化・異文化に対して関心や尊敬の念があると、相互理解が深まり、円滑なコミュニケーションが可能になります。
日本人のアイデンティティーは「真面目」や「誠実」などが挙げられますが、アメリカ人は「個人の尊重」「自己主張の強さ」などが強い傾向にあります。
グローバル人材として活躍するためには、自己のアイデンティティーを保ちながらも、相手の考え方や国民性を尊重しなければなりません。
たとえば、日本人は仕事において就業時刻が過ぎても、周囲が働いているとなんとなく残業をしてしまう・・・ということがしばしば。しかし、海外では自分の仕事が終わり、就業時刻を過ぎたら、すぐに帰宅することが多いです。
各国のアイデンティティーや文化を理解した上で、相手に対してのリスペクトの気持ちを忘れないようにすれば、グローバルに活躍できる英語人材になれるでしょう。
また、上司からの指示を待つのではなく、主体性や積極性をもち、行動しなければなりません。
海外業務を円滑に進めるためには、取引先の国の国民性や政治経済、市場などを主体的に学ぶ必要があります。
自身で学び、行動できる資質がグローバル人材に求められているのです。
参考：海外で活躍する「グローバル人材」に求められる要件の構造
英語人材を獲得する3つの方法
英語人材を獲得する方法は、大きく分けて3つあります。
- 人材派遣会社へ依頼する
- 人材紹介エージェントを利用する
- 人材養成に力を入れる
人材派遣会社へ依頼する
人材派遣会社へ英語人材の派遣を依頼することで、自社のニーズにあった英語人材を低リスクで獲得できます。人材派遣会社から派遣される人材の雇用期間は「労働者派遣法」により最短31日とされています。
そのため、企業は人材派遣会社から派遣された英語人材が、自社のニーズに合わなければ1ヶ月で契約を解除できるのがメリットです。
英語人材を派遣会社に依頼する際は、以下の特徴をもつ派遣会社を選ぶと効果的です。
- 日本の外資系企業との取引がある
- 英語人材の紹介に特化した人材派遣会社を選ぶ
TOEICやIELSのスコア、英語でのビジネス経験などを条件として設け、英語人材を選定するとよいでしょう。
参考：労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律 第三十五条の四｜e-Gov法令検索
人材紹介エージェントを利用する
企業と就職希望者の仲介役になり、ニーズに応じて人材を紹介するのが、人材紹介エージェントです。
紹介された英語人材は、派遣ではなく正社員として雇用しなければならないのが、人材派遣会社との違いです。そのため、人材派遣会社を利用するよりも人材獲得に慎重にならなければいけません。
人材紹介エージェントを選ぶポイントは、人材派遣会社と同様に、外資系企業や海外法人との取引があるかどうかです。エージェントが企業のニーズに合った人材を紹介してくれるため、採用にかかる手間を削減できます。
このため、長期的な雇用を考えているなら、人材紹介エージェントもひとつの手段です。
ただし、会社の将来性を提示できず、英語力を活かせる職を企業側が用意できないと、獲得した人材の早期退職に繋がります。
日本人が企業を退職する理由には「会社の将来が不安だった」や「能力・個性が活かせなかった」という意見が少なくありません。裏を返せば、会社の成長ビジョンや活躍の場を示せると、長期雇用につながると予測されます。
人材養成に力を入れる
人材養成に力を入れると、採用コストに比べて費用を4分の1以上に抑えることも可能です。
中途採用における採用基準は平均してひとりあたり103万とされています。
一方、既にいる社員の英語力を上げる場合を、弊社サービスのビジネス英会話を学べる「Bizmates」で換算すると、毎日マンツーマンでたっぷりと英語が話せる50分コースでも、1人あたり月額20,790です。
ビジネス英会話の習得に1年かかったとしても、ひとりあたり249,480円なので、採用と比較するとコストを大幅に削減できますよ。
また、人材養成に力を入れることで、既にいる人材の英語以外の仕事上の専門スキルはそのまま生かせるので、総合的に考えてもおすすめです。
英語人材の育成方法
英語人材を新規採用しても、自社のニーズに合わない場合、採用コストがムダになる可能性があります。
採用コストには多額の費用がかかりますし、リスクもかさみます。
一方、社員を育成するのであれば、すでに業務の知識はある状態になるので、今まで以上の活躍が見込めるのです。
社員を育成するのであれば、以下の方法を取れます。
- 通学型のレッスンを取り入れる
- 講師派遣型のレッスンを取り入れる
- オンライン型のレッスンを取り入れる
通学型のレッスンを取り入れる
企業に通学費用を負担してもらい、社員を語学学校に通学させる養成方法のスタイルが語学学校通学型です。
一般的には会社ごとにグループを作り、授業を受けることが多いですが、他の一般生徒と受講する可能性もあります。
グループレッスンの場合、生徒同士でわからない部分を補助し合ったり、お互いがライバル意識を持ち努力したりすることで、個人で講座を受けるよりも全体のモチベーションが向上します。
ただし、オフライン型のグループレッスンは、社員が語学学校まで通う必要があるため、繁忙期は学習回数や時間を減らすなどの工夫が必要です。
講師派遣型のレッスンを取り入れる
英会話講師に会社まで赴いてもらい、講義形式か対話形式で英語レッスンを開催してもらうことを、講師派遣型と言います。
講師派遣型の場合、英会話スクールの講師に会社まで来てもらうため、仕事終わりでも受講しやすいことが特徴です。
対話形式の授業は講師の講義をただ聞くだけでなく、発言や会話をする必要があるため、相手に考えを伝える力を養えます。
ただし、受講人数が多いと、ひとりの講師で対応できない可能性も否定できません。そのため発音や会話のトレーニングは、社員同士のグループレッスンになることも考えられます。
このため、講師と満足に会話できないことが原因で、学習スピードが遅くなることも考慮しなければなりません。英会話講師を複数人呼ぶといった対策が必要です。
オンライン型のレッスンを取り入れる
オンラインで、社員個々にレッスンを受けさせたり、オンライン上でグループレッスンを行ったりするのがオンライン型のレッスンです。
オンラインのマンツーマンレッスンであれば、社員それぞれの仕事の予定や、えいふぉレベルに合わせて受講できますし、研修担当者も、社員個々の習熟度や進捗を管理しやすいのがメリットです。
オンラインのグループレッスンの場合は、拠点が離れている社員がいても、一気に研修の実施が可能です。
また、コストも店舗型のサービスや講師派遣に比べ、比較的安価に取り入れることができるのも企業にとっては嬉しいポイントでしょう。
初回は無料体験レッスンを設けている英会話サービスも多くあるので、試してみてください。
弊社のビジネス特化型オンライン英会話のBizmatesでも初回は無料で体験レッスンができますので、ぜひ雰囲気を確かめてみてくださいね。
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ビジネス英会話で英語人材を育成するならBizmatesがオススメ
Bizmatesではビジネス英会話を専門的に学べます。
ビジネスの世界で相手企業と商談や会議をする場合、使用されるのはビジネス英会話です。ビジネス英会話は、ビジネスシーンだけを想定して使用されるため、英単語やフレーズの学習範囲が狭く、効率的に学習を進められるのが特徴です。
ビジネス英会話では一般英語のようにカジュアルな言葉遣いをせず、ビジネスシーンでも失礼がない丁寧な英語を使用します。
たとえば、挨拶の表現は「How’s it going?」や「What’s up?」などがあり、これらは友人に使うカジュアルな表現です。ビジネスシーンで使うなら「How are you?」が適切とされています。
ビジネス英会話は使用される英会話フレーズもシンプルなので、短期間で養成することも可能ですが、ニュアンスの違いまで理解している社員がいないと難しいです。
そのため、ビジネスの世界で活躍する英語人材を育成するなら、専門のスクールやコースに通ってビジネス英会話を学ぶのが近道です。
そして、企業の英語研修にBizmatesをオススメする理由は、企業の業種や、社員の英語レベル職務内容に合わせて学習プランを独自にカスタマイズできる点です。
また、所定の英語人材育成プログラムを受けるのではなく、企業の目的に応じて学習コースを選択できたり、ハイレベルを目指すなら英語だけで行なう海外実施研修を組み込んだりもできます。
Bizmatesのオンラインマンツーマンレッスンでは、以下の4つの学習コースが用意されています。
- Bizmates Program：段階的にビジネス英会話を向上
- Other Programs：職位やシーンに合わせたレッスン
- Assist Lesso：資料の添削やプレゼンをサポート
- Discovery：異文化をテーマにディスカッション
より短期間で英語を習得させたい社員様向けに、日本人の専属コンサルタントをつけることができるサービスもございます。
ご予算と企業様も達成したい目標に合わせて、英語研修をプランニングできますので、まずはお気軽にご相談ください。
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オンライン英会話で英語人材の育成に成功した企業の導入事例
Bizmatesはビジネス英会話が学べるため、英語人材の育成にオススメです。しかし、実績がわからないことには、取り入れにくいと考えている方も多いのではないでしょうか。そこで本章では、オンライン英会話で英語人材の育成に成功した企業の導入事例を紹介します。
- 監査法人アヴァンティア様
- 株式会社 bitFlyer様
- 東急リゾート 株式会社様
監査法人アヴァンティア様
監査法人アヴァンティア様は、国内の中堅企業を中心に監査業務を実施してきた中堅監査法人です。英語で交渉や会議をする機会が増えたため、Bizmatesの毎日25分の法人契約プランを導入しました。
監査法人アヴァンティアは3ヶ月をひとつの期間としてBizmatesの英語研修を実施。全社員を対象に英語研修の応募者を募り、希望者が受講できる体制を整備しました。
さらに、同社では英語学習に意欲的な社員を4名選抜し、海外出張体験型グローバル人材排出プログラムの「Bizmates X」を催行しました。
「Bizmates X」に参加した社員は、期間中、現地での会話を英語のみで実施。帰国後、以前までなら英会話に抵抗があった社員も、マインドセットが変わり、英語への抵抗感が打破されたようです。
株式会社bitFlyer様
株式会社bitFlyer様は仮想通貨交換業取引所「bitFlyer」を運営している企業です。英語しか話せない優秀な海外人材とのコミュニケーションを円滑に進めるため、社内で正しいコミュニケーションが取れるよう、Bizmatesの毎日25分の法人契約プランを導入しました。
パソコンやイヤホンなどのレッスンに必要な機材を各自揃えることや、3ヶ月で受講率70％を達成することを条件に、全希望者が受講できる体制を整備。
Bizmatesのレベルごとに別れたカリキュラムや、ビジネスシーンごとの英会話フレーズの学習により、英語でのコミュニケーションが可能となりました。
東急リゾート株式会社様
東急リゾート 株式会社様は、リゾート専門の不動産を取り扱う企業です。同社は、以下2点の理由からBizmatesを導入しました。
- 海外の不動産販売を拡大していくこと
- 外国籍の顧客へ国内リゾート物件の販売を強化すること
同社では、出張が多い社員がいるため、どこでも学習できるBizmatesの毎日25分プランを契約。Bizmatesの受講対象を英語への抵抗が少ない若手に絞り、毎月の受講率が50％を満たしている場合は、受講費を会社が全額負担しました。
各リゾートエリアの市場と利点の説明やアポ取り、接客業での実践的な会話などの学習を重視して行ったことで、英語の定着も早く、インバウンドの大型受注につながりました。
受講後の社員は英語学習をともに頑張った仲間としてコミュニケーションが盛んになり、社内の雰囲気もよくなったようです。
まとめ
国内市場が縮小し、多くの日系企業が海外展開を行なうなか、英語人材の獲得は欠かせなくなっています。しかし、市場価値の高いグローバルな人材を新規採用するのは、莫大なコストがかかります。
この際「自社で英語人材を養成する」という視点をもつことで、企業の採用リスクを小さくすることが可能です。
ビジネスの場で活躍できる英語人材を養成しようと考えているなら、日常英会話ではなく、ビジネス英会話から学ぶのが近道です。弊社Bizmatesはビジネス特化型のオンライン英会話サービスです。
講師とマンツーマンで毎日25分間オンラインレッスンかを受講できるため、始業前や終業後でも受けやすいです。ぜひこの機会に、Bizmatesを検討してみてはいかがでしょうか。
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