福利厚生で英会話を取り入れるべき理由|導入のメリット・デメリットも解説

国内市場の停滞を理由に、海外へ進出を考える企業は多く存在します。

2022年に「日本貿易振興機構(ジェトロ)」が実施した調査によると、海外ビジネスに関心が高い日本企業のうち、47.8%が海外進出に意欲を示しました。

また、GMOリサーチ株式会社の調査「英語に関する意識調査」では、50.2%の方が「英語を学ぶのは重要」と回答しています。

このように、企業からも社員からも英語学習の需要が高まる英会話。自社でも導入を検討しようとお考えの方もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では、福利厚生で英語を取り入れるメリットやデメリット、利用できる英会話サービスなどを紹介します。

福利厚生に英会話を取り入れるべき理由

英語は世界の共通言語で、皆さんご存じのように世界で一番話されている言語です。

海外へ進出を狙う企業にとって、英会話の需要は今後ますます高まるでしょう。

「英語活用実態調査2019」の調査によると、今後、ビジネスパーソンにとって重要な知識やスキルに「英語」と回答した企業は、82.6%にものぼります。

また、オリコン株式会社の英語の学習意欲に関する調査によると、10代〜50代の1,000名のうち、66.2%の方が「英語を学びたい」と答えました。

したがって、英会話は企業とビジネスパーソン、双方に需要がある福利厚生なのです。

福利厚生に英会話を取り入れることで、他社との差別化に繋がります。

また、英語に興味がある英語人材を獲得しやすくなることも、企業が福利厚生に英会話を選ぶ理由です。

福利厚生で英会話を取り入れる5つのメリット

福利厚生で英会話を取り入れるメリットは、以下の5つです。

  • 他社との差別化につながる
  • 社員のモチベーションが維持できる
  • ビジネスシーンで必須のビジネス英語を習得させることができる
  • 社員の英語力が底上げされる
  • 海外企業との商談ができ、自社の利益につなげられる

他社との差別化につながる

福利厚生で英会話を取り入れることで、他者との差別化につながります。英語に興味がある人材を獲得しやすくなるのです。

英語に関心がある人材からすると、福利厚生で英語が学べるのは大変魅力的です。

グローバル人材の需要は高まっていますが、差別化によりグローバル人材の獲得難易度が下がるため、福利厚生に英語を取り入れる企業も増えています。

関連記事:グローバル社会で活躍できる人材の育成方法を詳しく解説【英語研修ご担当者様必見】

社員のモチベーションが維持できる

福利厚生に英会話を取り入れると、社員のスキル向上が促せるので、モチベーションが維持できます。

福利厚生として実施する英会話は、義務ではありません。

積極的な社員は「仕事で活躍したい」「外国人と話したい」といった自己の目的を達成するために、自主的に英語を学習します。

「会社のためでなく、自分のため」という意識が、英語学習のモチベーションを引き上げてくれます。

社員の英語学習のモチベーションを維持する方法を知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。

関連記事:英語学習のモチベーションを維持する方法は?やる気が出ないときの対処法も解説

ビジネスシーンで必須のビジネス英語を習得させることができる

福利厚生にビジネス英会話を選べば、社員は学んだことをビジネスの場でも活かせるようになります。

ビジネスシーンで一般的に使用されるのは、日常英会話ではなくビジネス英語です。

ビジネス英語には、会議やメールで定型的に使用されるフレーズや、カジュアルな気持ちで使用すると相手に失礼に聞こえてしまうフレーズもあります。

たとえば、商談中、会社のイメージカラーに合わない色が提案されました。「この色は気に入らないな…」と感じたら、あなたなら何と伝えますか? “I don’t like this color.”  などと言ってしまいがちですが、“I’m not sure about this color.” と言えると適切です。

海外企業との商談で、ビジネス英語を学んでおくと、円滑な受け答えができるでしょう。

また、ビジネス英語は日常英語に比べて、学習範囲がビジネスシーンで使用する英単語やフレーズに限られており、実際に使う場面もイメージしやすいため学習しやすいです。

社員の英語力が底上げされる

福利厚生に英会話を取り入れると、社員の英語力を底上げできます。

社員の英語力を鍛えることで、海外進出を視野にビジネスを考えられたり、英語ができる社員に集中していた業務を分散できたりと、会社が考えられるビジネスの幅が広がります。

英語を必要とする業務に対応できる人員が増えることで、今までよりも海外ビジネスのチャンスが広がるでしょう。

海外企業との商談ができ、自社の利益につなげられる

社員の英語力を高めることで、海外進出できたり、全社的に海外案件に注力できたりするようになります。

英語の商談でもイニシアチブをもって交渉できたり、より良い信頼関係を築けたりとプラスになるでしょう。

福利厚生で英会話を導入するデメリットは、社員の受講率を保てないこと

福利厚生の英会話研修を受けることは義務ではなく、あくまで任意です。

英語研修を受けない社員が多い場合、導入した意味がなくなってしまいます。

外部機関に依頼してレッスンをしたのに、受講者が少ないと費用を無駄にしてしまいかねません。

「福利厚生ではなく、マストの研修にした方がよかった」

そんな失敗を防ぐためには、英会話を評価制度に取り入れる、などといった対策が有効です。

ときには、英会話を使用している部署と連携するなど、英語を学ぶインセンティブを社員に示すことも検討しましょう。

福利厚生で利用できる英会話サービスの形態

福利厚生で利用できる英会話サービスの形態は、以下の3種類です。

メリット デメリット
オンライン型 通信環境とデバイスさえあれば、時間と場所を気にせず受けられる 個人学習なので、受講率が社員任せになってし今う可能性がある
通学型 英会話教室に通っている感を受けることができる 通学のため時間と場所を選ぶので、社員が都合を合わせにくい
講師派遣型 会社で受けられるため、全員参加しやすい 業務都合で1回でも欠席してしまうとついていけなくなってしまう恐れがある

オンライン型

オンライン型とは、パソコンやスマートフォンなどを使用して、多くのサービスではマンツーマンで英会話レッスンを受けられるサービスです。

通信環境とデバイスさえあれば、オンラインレッスンはどこでも受けられます。

1日25分〜50分のレッスンが一般的で、朝の5時から夜の25時まで対応しているオンライン英会話スクールもあります。

ビジネス英語に特化したすくんーるや教材であれば、しっかりとビジネスフレーズやビジネスマナーまで学ぶことができます。

社員の業務都合との兼ね合いもしやすく、気軽にコミュニケーション力とグローバルな視野を身につけられるのがオンライン型のメリットです。

通学型

通学型とは、社員が直接英会話スクールに赴き、授業を受ける形式です。

マンツーマンレッスンもありますが、グループレッスンであることが多く、クラスは会社ごとではなく、英語力によって分けられ、一般の生徒と一緒に授業を受けることが普通です。企業の要望によっては、会社ごとに授業を受けられます。

周りの人と一緒に授業を受けることで競争意識や学習意欲を掻き立てることもできるでしょう。

英会話のレッスンを受けるためには、スクールへの移動が必要になります。

時間の制約を受けやすいため、業務都合の調整が難しい社員がいる場合は、受講がむずかしくなってしまうでしょう。

講師派遣型

英会話講師を職場に招き、講義形式で授業を受ける学習形式が、講師派遣型です。

社員は英会話スクールに通学する必要がなく、社内で決まった時間に受けられるため、通学型と比較して研修に参加しやすいのが特徴です。また、対面なので集中して英語を学習することができるでしょう。

一方、参加社員が少ない場合は英語のレベルを社員毎に合わせられなくなってしまいます。

個人のペースには合わせられないため、英語力が低い社員の状況確認が必要になります。

また、業務都合で欠席してしまうと周りについていけなくなるといった問題も発生します。

福利厚生で英会話を取り入れるならビジネス特化型オンライン英会話のBizmates

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福利厚生で英会話を取り入れるなら、ビジネス特化型のオンライン英会話を提供するBizmatesがオススメです。Bizmatesには、ビジネス英会話に特化した教材とトレーナーが在籍しています。

また、ビジネスで必要になる

  • 社会人として必要なビジネススキル
  • 異文化を理解する力
  • 英語で仕事をするときのマインド

をレッスンをしているうちに同時並行で養えます。

Bizmatesには、ビジネス英語力を向上させるカリキュラムが多くありますが、福利厚生として英会話研修を実施するならば「自己啓発プラン」が最適です。

割引価格でBizmatesの受講ができるため、個人で受けるよりもお得に社員の方が英語学習を楽しむことができますよ。

>>>Bizmates|法人様向け自己啓発プラン

福利厚生で英会話スクールを取り入れている企業の事例

福利厚生で英会話スクールを取り入れている企業を紹介します。

  • スペラファーマ 株式会社
  • アビームコンサルティング 株式会社
  • インクリメントP 株式会社

スペラファーマ 株式会社

スペラファーマ 株式会社は、医薬品を研究開発している武田薬品から独立して設立された会社です。前身の武田製薬時代は、社員の英語の教育環境が充実した環境でした。

そのため、同社では、教育に対する意識が高い社員が多くおり、学習意欲を満たせていないことが課題だったようです。

そこで同社は意識・関心の高い社員のために、毎日25分の自己啓発プランを導入。

すべての希望者にレッスンを提供しました。

結果、レッスン前と比較すると自身の考えを臆せずに伝えられるようになった社員が増えたとの感想をいただきました。

事例紹介:スペラファーマ 株式会社様

アビームコンサルティング 株式会社

アビームコンサルティング株式会社は、アジアを拠点とするグローバルコンサルティングファームです。海外で活躍できる日本人コンサルタントを1,000人に増やすために、Bizmatesの毎日25分/50分の自己啓発プランを導入しました。

Bizmatesを選択した理由は、主に以下の3点です。

  • ビジネス英語に特化している
  • 英語力の向上が目に見えやすくモチベーションを保ちやすい
  • 各自が強化したい課題を選択できる「Other Programs」がある

同社は、Bizmatesの毎日25分/50分のプログラムを採用。

日常会話では使用頻度が少ない英単語や英語フレーズを、会話形式で復習することで、ビジネス英語を鍛えました。

結果、社員は外国人とのコミュニケーションが活発になり、ディスカッションでは自分の考えを発言できるようになりました。

事例紹介:アビームコンサルティング 株式会社様

ジオテクノロジーズ 株式会社

ジオテクノロジーズ株式会社は、カーナビゲーション事業とデジタル地図事業を展開している企業です。

近年、海外クライアントと取引をする際に、社員が商品の説明に同行する機会が増えたことから、グローバル人材を育成する必要が出てきました。

弊社、Bizmatesを選んだ理由は以下の5つの理由からでした。

  • ひとり13,200円/月で受けられる
  • 受講する時間を自由に選択可能
  • ビジネスに特化したカリキュラムがある
  • ビジネス経験のある講師陣がいる
  • 法人への導入実績がある

研修では、ビジネス英語に特化したトレーナーが、受講生の業務内容を理解した上で、トレーニングを実施。

ビジネスシーンが想定できたからか、指導されたことをすぐに身につけ実践できた社員も多かったようです。

Bizmatesのカリキュラムを受講したあとは、社員から「学習したフレーズを現場で活かせた」「英語を業務で使用するハードルが低くなった」との感想をいただきました。


事例紹介:ジオテクノロジーズ株式会社様

まとめ

オンライン英会話初心者にとって最も大切なのは「講師の質」。講師の質とは自分のキャリアにあったレッスンができること!

企業は、ビジネスパーソンが取り入れるべきスキル・知識に「英語」を挙げています。

また、ビジネスパーソンが英語を学習する意欲も高まっています。

福利厚生で英会話をすることで、社員の英語力を高められ、海外企業との商談や日々の英語を使用する業務に対応できるでしょう。

福利厚生に英会話をするときに利用できる手段が、ビジネス英語に特化しているのがBizmates。

とくに、福利厚生にオススメなレッスン材教材は「Bizmates Programs」です。

「Bizmates Programs」には、30段階のレベル別教材があり、様々な社員のレベルに合わせたレッスンを受けられます。

朝5時から深夜の25時まで開講しており、レッスン予約は5分前まで、キャンセルも30分前までは可能なので、業務の都合に合わせながら、自分のペースでレッスンでき、モチベーションも維持しながら毎日継続して英語に触れることができますよ。

ぜひ、この機会にBizmatesを検討してみてはいかがでしょうか?

初回は無料で体験レッスンもできますので、ご導入の検討材料としてご使用ください。

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